🔭 学術論文における「引用」と著作権法における「引用」(末宗達行)

 先日、4月より開講された知的財産法LL.M.コースの方々に、僭越ながら法律文献の調査と引用の方法についてガイダンスを担当させていただく機会がございました[1]。論文を作成するにあたって「引用」は欠かせないものでございますが、言うまでもなく一定のルールに従って行われなければなりません。ガイダンス資料を作成するなかで、私自身、学術論文における「引用」と、著作権法における「引用」との相違に思いを巡らせた次第です。

 「論文の引用も著作権法の引用のルールに従わねばならんのは当たり前だろう」というご指摘もいただきそうです。もちろんそうです。引用しようとする先達の論文は著作物ですから、著作権法の引用規定のルールに従って引用しなければなりません。

 でも、学術論文における引用では、仮に表現が全く異なるとしても、適切な出典の表示や引用元と自己の主張との区別なくして他者の考えや主張を流用することは許されませんし、判例(裁判例)や法令等についても適切な引用の方法が求められます。これらについて、著作権法が保護するのはあくまでも表現にとどまりアイディアには保護が及ばない(思想と表現二分説、アイディア=表現二分論)ので、表現が全く異なって表現上の本質的特徴が直接感得できないのであれば、そもそも著作物の利用とは言えなくなりましょう[2]。また、憲法その他の法令、国や地方公共団体などが発する告示、訓令、通達など、そして、裁判所の判決、決定などといった著作物は、権利の目的とならない(著作13条)ので、そもそも著作財産権も著作者人格権も生じませんから[3]、引用の権利制限規定あるいは同一性保持権の適用除外を論じるまでもないことになりましょう。そうすると、学術論文における「引用」と著作権法における「引用」とでは、重なり合うところがあるけれども、それぞれが別個のルールと考えた方がよいのではないでしょうか[4]。

 ここで述べました、他者の考えや主張をアイディアレベルで引用することや、裁判例や法令等の引用することについては、著作権法では問題にならないけれども、学術論文における引用では問題になるという場合です。

 だとすれば、一見すると、学術論文における引用のルールが著作権法のルールを包含するものと考えれば、学術論文における引用のルールだけ検討すればよいのではともいえそうです。

 しかし、学術論文における引用のルールでは認められていても、著作権法上は注意が必要な行為もあります。

 学術論文の作成にあたっての引用の方法の一つとして、「間接引用」と呼ばれる手法があり、著者の意見や主張などを言い換えたうえで、出典を記載する方法が紹介されていることがあります[5]。ところが、著作権法上は、著作物を引用の方法で利用する場合には、翻訳は許されていますが(著作43条2号)、著作物を要約(翻案)して利用することは条文上、許されていないものと解されるように思われます[6]。ただし、<「血液型と性格」の社会史事件>判決[7]は、他人の著作物をその趣旨に忠実に要約して引用することが、著作32条1項により許容されるとしていますが、これについては「〔同判決〕は要約引用を広く許容するものではなく、これが著作32条に規定する引用が許容されるための要件を充足していることは当然の前提として、さらに要約の忠実性などの限定要件の存在下における判断であることに留意すべき[8]」と指摘されます。仮に著作32条の権利制限規定が適用されたとしても、著作者人格権には影響を及ぼさないので(著作50条)、同一性保持権の問題は別途検討しなければならないことを考えますと[9]、要約引用が著作権法上許容されることは難しいのではないかと思われます。そうしますと、抽象度をより高めて表現上の本質的特徴が直接感得できない程度にまで至らせる場合であれば、間接引用が許されることになりましょう[10]。

 以上のように考えますと、学術論文における引用のルールと著作権法上の引用のルールは重なり合っている部分が多いけれども、異なっている部分があり、両方に目配りしなければならないもののように思われます。

 そうしますと、学術論文における引用のルールは、著作権法の引用のルールとは異なる以上、著作権法にその根拠を求めることはできないように思われます[11]。むしろ、著作権法に根拠を求める必要もなく、学問が先人たちの業績の上に成り立つがゆえに、その基礎を尊重するという学問・学術上の倫理規範に基づいていれば良いように思われます[12]。学術論文における引用のルールと著作権法上の引用のルールが(多くは重なり合うけれども)それぞれ別個のものであると考えれば、学術論文における引用にかかわるその他のルール[13]も説明しやすいように思われます。

 著作権法の引用規定をめぐる議論は全く収束の気配を見せておりませんし[14]、学術論文における引用のルールを含む研究倫理のあり方も変化し続けているようです[15]。それぞれ大変難しい問題ですので、重なり合うところもあるけれども、別個のものとして眺めた方が多少はわかりやすくなるのではないかと感じた次第です。博士論文作成中の身でもありまして、これらの論点が分かりやすく解決される日が早く来ることを願ってやみません。

(RC 末宗達行)

[1] 末宗達行「〔ガイダンス〕法律文献の調査と引用の方法―知的財産法に焦点を当てて」(於:早稲田大学、2018年5月30日)。本稿は、同ガイダンス資料の一部をもとに、加筆・修正を加えたものである。

[2] 比良友佳理「論文執筆をめぐる著作権法上の諸問題 : 裁判例の分析を中心に」京都教育大学紀要130号(2017年)74頁

[3] 加戸守行『著作権法逐条講義』(著作権情報センター、六訂新版、2013年)138頁、斉藤博『著作権法概説』(勁草書房、2014年)55-56頁、島並良ほか『著作権法入門』(有斐閣、第2版、2016年)72頁〔横山久芳〕、高林龍『標準著作権法』(有斐閣、第3版、2016年)150頁、田村善之『著作権法概説』(有斐閣、第2版、2001年)256頁、中山信弘『著作権法』(有斐閣、第2版、2014年)184頁

[4] 比良・前掲注(2)72頁も「アイディアや方法、実験データ等の“盗用”のように、著作権法で保護されないものの利用も含んだ幅広い概念になっている点には注意が必要である。その意味で、『著作権侵害』と『研究不正』『盗用』は重なり合う概念ではない」と指摘する。

なお、反対:近江幸治『学術論文の作法―〔付〕リサーチペーパー・小論文・答案の書き方』(成文堂、第2版、2016年)91頁は、学術論文における引用の根拠を著作権法32条に求めている(ただし、研究倫理の章においても反倫理的行為として剽窃、不適切な引用、及びアイディアの剽窃を扱っており、必ずしも著作権法のみを根拠に求めているわけではないように解される(同104-112頁))。また、法律編集者懇話会=法教育支援センター『法律文献等の出典の表示方法[2014年版]』6-7頁(http://www.houkyouikushien.or.jp/katsudo/pdf/houritubunken2014a.pdf 最終確認:2018年7月23日)も、著作権法の引用規定をもとに学術研究における引用を論じる。

[5] 立教大学図書館編『レポート作成ガイド』(2016年)24頁(http://library.rikkyo.ac.jp/learning/reportguide/_asset/pdf/rikkyo_report%20guide.pdf最終確認:2018年7月23日) 「間接引用は、ある著者の意見や主張などを理解したうえで、これを自分の言葉に置き換えてまとめることを言います。そのため、同じテキストでも多様な解釈が成り立つことはあり得ますが、自分の都合のよい飛躍した解釈をしないように心掛けましょう。著者の真意がどこにあるのかを丁寧に追いかけ、無理のないかたちで著者の意見をまとめることが大切です。」

[6] 加戸・前掲注(3)333頁、斉藤・前掲注(3)127頁、作花文雄『詳解 著作権法』(ぎょうせい、第5版、2018年)330頁、島並ほか・前掲注(3)194頁〔島並〕、田村・前掲注(3)246頁。他方で、中山・前掲注(3)328頁は、翻案を一般に認めることはできないであろうが、文章の趣旨に忠実にまとめて引用することは認められるべきとする。前田哲男「講演録 『引用』の抗弁について」コピライト680号(2017年)20頁注29も参照。

[7] 東京地判平成10年10月30日判時1674号132頁

[8] 高林・前掲注(3)162頁

[9] 前掲注(7)の同判決は「四三条の適用により、他人の著作物を翻訳、編曲、変形、翻案して利用することが認められる場合は、他人の著作物を改変して利用することは当然の前提とされているのであるから、著作者人格権の関係でも違法性のないものとすることが前提とされているものと解するのが相当であり、このような場合は、同法二〇条二項四号所定の『やむを得ないと認められる改変』として同一性保持権を侵害することにはならないものと解するのが相当である」とする。学説でも、同様に「20条2項4号のやむを得ない改変に該当すると解釈するか、あるいは著作権法の体系から当然と考えることになろう」とする立場もある(中山・前掲注(3)329頁)。

[10] 島並ほか・前掲注(3)184頁注108〔島並〕。同一性保持権の文脈であるが、表現上の本質的特徴が直接感得できない程度まで変更を加えた場合には同一性保持権侵害の問題とはならない旨を述べるものとして、比良・前掲注(2)78頁。なお、山本順一「研究者が知っておくべき研究倫理と著作権制度」桃山学院大学経済経営論集59巻1号(2017年)36頁は、複数ページにまたがる場合を想定して「一般に要約引用することが認められる」としているが、複数ページに及ぶものを要約引用したものが仮に結果として数行程度にまでまとめられていれば、表現上の本質的特徴が直接感得できない程度にまで抽象化されていようから、本稿での「要約引用」の用語法とは異なるものと解される。

[11] 山内貴博「研究不正と著作権法上の『引用』」飯村敏明先生退官記念『現代知的財産法 実務と課題』(発明推進協会、2015年)1140-1141、1144頁は、学術研究の分野における研究不正に関するルールの保護法益が「論文等により業績を発表した名義人が真にその業績を達成し、論文等を作成したという『作成者の同一性』を確保すること」にあるとして、著作権法の保護法益とは異なるとの理解のもと、研究不正における「盗用」と、著作32条の「引用」とは異なるものとして扱われるべきであるとする。

[12] ナチスによる強制収容所への収容経験を著した書籍『夜と霧』(霜山徳爾訳・初版・1956年、池田香代子訳・新版・2002年、いずれもみすず書房)で世界的に著名な精神科医・心理学者のV.E.フランクルは、かつて師事したフロイト(精神分析を創始)とアドラー(個人心理学を創始)からの影響について以下のように述べている(フランクルは、精神分析、個人心理学に続く「心理療法のウィーン第三学派」として知られるロゴセラピーを提唱)。すなわち、「ロゴセラピーがフロイトとアドラーから受けた恩義は、あまりないだろうか。とんでもない。私は最初の本の最初の段落で、私は巨人の肩に乗る小人は巨人よりも少しだけ遠くまで見ることができるという喩えを用いて、彼らからの恩義を表現した。結局のところ、〔引用者注:フロイトの〕精神分析はすべての心理療法にとって決して欠くことのできない基礎であり、そして、それは未来のいかなる学派にとってもそうであり続けるだろう。しかし、それもまた基礎の宿命であるが、その上にきちんとした建物が立てられれば、その基礎は見えなくなってしまうだろう」(V.E.フランクル(訳:広岡義之)『虚無感について 心理学と哲学への挑戦』(青土社、2015年)170頁)。この言及は、分野の違いを乗り越えて、先行研究とのあるべき関係を端的に示しているのではないかと思われる。

 また、前述したように近江・前掲注(4)104-112頁は、研究倫理の章においても反倫理的行為として剽窃、不適切な引用、及びアイディアの剽窃を扱っており、学術論文における引用の根拠を必ずしも著作権法だけに求めているのではなく、学問上の倫理規範としての側面も認めていると解される。

[13] 近江・前掲注(4)94-95、98-99頁は、「自分の主張と直接・間接に関係する公表された著作(論文・著書など)は、著作権保護の対象であり、また学問的にもプライオリティがあるから、必ず引用しなければならない」(注:引用に際して傍点省略)とするルールである「先行者優先原則」や、「引用した文献からの引用」である「孫引き」の禁止を挙げる。これらは学術論文における引用のルールとして重要であるものの、著作権法からは説明がつけ難いように思われる。

[14] 例えば、前田・前掲注(6)2頁以下や、山内貴博「引用 著作権法のフロンティア01」ジュリ1449号(2013年)73頁以下など参照

[15] 例えば、いしかわまりこ ほか『リーガル・リサーチ』(日本評論社、第5版、2016年)25頁は、法律編集者懇話会=法教育支援センター・前掲注(4)がひとつのモデルとしつつも「引用について、法律分野では統一された書き方はありません」とする。また、近江・前掲注(4)97頁も「当初は必ずしも同調しない学界もあったが、現在では、各学会の支持を得て、標準の表記方法となりつつある」とし、「忠実にこれに従わなければならないというものでもないが、これからの重要なスタンダードになることはまちがいない」とする。