ＡＩ（人工知能）雑感（三村量一）

◆はじめに

　近時、知的財産分野はＡＩ（人工知能）に関する論議の花盛りであり、細かい論点に至るまで極めて詳細な議論がされている。ＡＩについては、私なりに多少考えるところはあるものの、論文を作成するほどの十分な知識もないので、この場をかりて日頃の雑感を書き記し、自己の備忘録としたい。

◆ＡＩと知的財産

　ＡＩをめぐっては、当面、著作権の分野において紛争が顕在化することが予想される。すなわち、ＡＩに関しては著作権のほか特許権、意匠権等の創作系の知的財産権において共通の問題が存在するが、特許権、意匠権のように権利の成立に管轄官庁の審査及び登録を要する権利の場合は、まずは権利成立の可否についての管轄官庁の判断が行われ、当該判断をめぐっての争訟が先行することになるからである。これに対して、権利の成立に審査も登録も要しない著作権の場合は、ＡＩに関連する紛争は直ちに法廷に持ち込まれることになる。

◆著作権に関する設例

　ここで、設例として、Ｘの著作に係るｘ絵画が公表作品として存在する状況下において、ウェブ上の情報の探索収集機能を有するＡＩ機器（ないしはソフトウェア）を有するＹが、Ｚの注文に応じて当該ＡＩ機器を用いてデジタル絵画であるｙ絵画を制作し、Ｚがこれを複数印刷して販売したという事例を想定する。紛争の端緒となるのは、Ｚが印刷して販売したｙ絵画について、これがｘ絵画と類似しているとＸが認識し、Ｙ及びＺに対して複製権侵害（ないし翻案権侵害）及び譲渡権侵害を問責するという状況であろう。

◆著作権侵害の成否

　この場合において、ｙ絵画がｘ絵画と類似し、ｘ絵画の創作的特徴を有しており、類否判断において翻案物と評価される場合、Ｙ及びＺは、ｙ絵画がＡＩ機器により制作されたものであることを理由に著作権侵害の責任を免れることができるだろうか。実務感覚からすれば、Ｙ及びＺが責任を免れることはできないと考える。まずＹであるが、仮にｙ絵画が専らＡＩ機器の機能により制作され、Ｙの精神活動が関与していなかったとしても著作権侵害の責任を負うと考えられる。著作権侵害行為自体は、創作的行為である必要がなく、事実行為であっても足りるからである。この点は、機器を用いて機械的に書籍等をスキャンしたり、コピーする行為（いわゆる自炊行為）が複製権侵害を構成することに照らしても、肯定できるところである。また、Ｙは、ＡＩ機器が作品を制作するに際して参照した著作物を知る方法がなく、ｙ絵画が何らかの著作物に基づいて制作されたのかも知らなかったと主張するかもしれないが（ｘ絵画への依拠性の否定）、そのことを理由として著作権侵害を否定することもできないと考える。ＡＩ機器を用いた作品制作に際しての依拠性の問題については議論があるものの、上記設例においては、Ｙの用いたＡＩ機器はウェブ上の情報を探索収集する機能を有しており、ウェブ上にアップされた著作物に基づいて作品を制作する可能性があり、現にｙ絵画はｘ絵画と類似しているのであるから、これらの事情に照らせばｙ絵画はｘ絵画に基づいて制作されたものと認定することが可能である。侵害者が依拠について認識していたことが必要かどうかという点については、侵害者が何らかの著作物に基づいて作品が制作されていることを知り得る立場にあれば足り、それが具体的にどの著作物であるかまで認識している必要はないと考える。そのことは、ＡＩと無関係な事例においても同様である。例えば、主たる制作者Ａ（師匠）が従たる制作者Ｂ（弟子）に作品制作の一部を任せていた場合において、ＡがＢに対して既存の著作物を参考として制作を行うことを許容していたとすれば、Ａは、Ｂが制作に際して依拠した具体的な著作物を知らないとしても、Ｂと共に著作権侵害の責任を負うというべきである。上記設例において、Ｙは、当該ＡＩ機器の性能を認識していたのであるから、著作権侵害の責任を免れることはできないと思われる。

　Ｚは、Ｙの制作に係るｙ絵画を複数印刷して販売したものであるが、Ｘの著作に係るｘ絵画の翻案物であるｙ絵画を複製して販売したのであるから、Ｙと同様に著作権侵害の責任を負うものと考えられる。Ｚの立場は、著作権侵害に係る小説を出版した出版社と共通するものであり、出版社が著作権侵害の責任を負うのと同様に考えるべきであろう。

◆ＡＩ制作の作品についての著作権成立の有無

　ＡＩが制作に関与した作品について著作権が成立するかという点も、盛んに議論されている。ＡＩ機器を用いて作品を制作した場合でも、人がＡＩを補助手段として用いたにすぎないと認定される場合、すなわち作品の創作的部分がすべて人の精神活動の成果と評価される場合には、人が当該作品の著作者であり、当該作品の著作権は人に帰属する。もっとも、作品の創作的部分の全てがＡＩにより制作されたと認定される場合には、当該作品の著作権の帰属する主体は存在しない。その理由として、（ア）著作物というためには人の精神活動としての創作行為により生み出されることが必要であり、人の精神活動が全く関与していない場合には作品は著作物に該当しないという説明と、（イ）ＡＩにより生み出された作品も著作物となり得るが、著作者として権利を原始取得する主体が存在しないため、著作権が成立しないという説明が、考えられる。私は、上記の２つの見解のうち、後者（前記（イ）説）を採りたい。悩ましいのは、ＡＩが関与して制作された作品において、人の精神活動により産み出された部分（要素）よりも、ＡＩにより産み出された部分の方が大きい場合である。この場合には、同人は、本来、当該作品について共同著作者として著作権の一部（共有持分）を取得するはずであるが、他の共同著作者であるＡＩが権利取得（権利帰属）の主体となり得ないため、同人が当該作品全体について唯一の著作権者となると考えられる。このように考えると、人が作品のうち極めて小さな部分についてのみ創作的関与をしている場合であっても、同人が作品全体についての唯一の権利者となることになる。しかし、これは人間が他の人間と共同で作品を制作した場合であっても、同様である。すなわち、ある共同著作者（甲）の創作的関与に係る部分が小さく、小さな割合の共有持分しか有しない場合であっても、他の共同著作者（乙）が持分を放棄した場合には、最初に挙げた共同著作者（甲）は作品全体についての唯一の権利者となる（民法２５５条）。これは共同著作物に係る２人の権利主体の片方が後発的に存在しなくなった状況であるが、上記のＡＩ機器利用の場合は、原始的に同様の状況にある、すなわち共同著作物に係る権利主体の片方が当初から存在しない状況にあるという違いが存在するだけである（なお、職務著作（著作権法１５条）に関しては、「法人等の職務に従事する者」は自然人に限るという説明の方が分かりやすく、この説明は前記（ア）説と親和的であるように思われる。）。

◆ＡＩの制作した翻案物をめぐる権利関係

　それでは、頭書の設例において、ｙ絵画をめぐる権利関係はどのように考えればよいだろうか。前述のようにｙ絵画は、ＡＩ機器を用いてｘ絵画を基に制作されたものである。ここで、ｙ絵画における創作的部分のうちｘ絵画に新たに付加された部分（要素）が全てＡＩ機器によって産み出され、Ｙによる関与が全くない場合を想定すると、ｙ絵画について権利を有するのはＸのみということになる。その場合、Ｘの有する権利はｘ絵画の著作権のみなのか、それともＡＩ機器によって新たに付加された部分を含めたｙ絵画の全部の著作権なのかが問題となる。私見としては、前述のようにＡＩ機器によって制作された作品であっても著作物に該当し、Ｘは、著作権法２８条によりｙ絵画の全部について著作権を有することになると解する。原著作物の権利者の許諾なしに二次的著作物が制作された場合であっても、原著作物の権利者の権利は同条により二次的著作物の全部に及ぶものであり、この場合との均衡という観点からも、上記の設例においてＸの権利はｙ絵画全部に及ぶと解するのが相当であろう（なお、著作権法２８条について、原著作物に基づいて制作される二次的作品が著作物であることを要しないとする解釈を採ることも可能かもしれないが、私としては無理のある解釈と考える。）。

◆特許権、意匠権についての検討

　既に述べたように、ＡＩに関しては、特許権、意匠権等の創作系の知的財産において共通の問題が存在するものであり、ＡＩ機器を用いて作出された技術やデザインについても同様の問題が存在する。

　特許発明についていえば、著作物の場合と同様に、ＡＩ機器のみを用いて作出された技術を実施する場合であっても、既存の特許発明の技術的範囲に属する場合には特許権侵害を構成するし、ＡＩ機器のみを用いて作出された技術は特許法上の発明に該当するが、権利が原始帰属する主体が存在しないことから、特許権が付与されることはないと解される。このように解する立場からは、ＡＩ機器のみにより作出された技術であっても、「発明」として新規性喪失、進歩性喪失の理由となる（特許法２９条１項、２項）という説明が容易となる。もっとも、この点については、特許法２９条の規定する新規性・進歩性の喪失事由たる「発明」は、そもそも人の精神的創作活動により作出されたことを要しないとする見解もあり得るところであり（例えば、物質特許に係る発明との関係では自然界に存在する物質（自然物）であっても新規性・進歩性の喪失事由となるし、機械等の構造の発明との関係では意匠公報の図であっても新規性・進歩性の喪失事由となる。）、このような見解の下においては、ＡＩ機器のみにより作出された技術であっても新規性・進歩性の喪失事由となることは当然のことであろう。

　ＡＩ機器と人の精神活動の双方が寄与して作出された技術について特許権が成立するかどうかは、まずは特許庁の判断によることになるが、私見としては、著作権について述べ得たところが同様に当てはまるものと考える。なお、特許法３５条３項に規定する職務発明については、職務著作について述べたところと同様に考えることになろう。

　ＡＩ機器が関与して作出されたデザインと意匠権の関係についても、特許権について述べたところが同様に当てはまるものと考える。

◆おわりに

　本稿は、おりふし思いついたことを、不勉強なまま自己の備忘録として記したものであって、学術的な検討も不十分なものであり、今後の論文等において引用されるようなものでは到底ない。もっとも、既存の議論にとらわれず、勝手に考えた結果であるから、もしかすると読者の方々の新たな発想のヒントになるかもしれない。そうであるとすれば、望外の幸せである。

元知財高裁判事・弁護士　三村量一